※1 データに関して（2021年12月末　長谷工総研調べ）対象となっている首都圏・近畿圏の数字は（株）不動産経済研究所から発表されたデータを基にしております。（公社・公団及び平均面積20m2未満の物件を除く）

※2 2022年8月末現在（長谷工コーポレーションHPより）

※3 長谷工総合研究所調べ(2021年12月末時点)。【2021年総販売提携取り扱い戸数】8,051戸。【首都圏：東京、神奈川、埼玉、千葉物件対象】6,196戸。【近畿圏：大阪、兵庫、京都、滋賀、和歌山、奈良物件対象】1,855戸。※対象となっている首都圏新規分譲マンション供給戸数は（株）不動産経済研究所から発表されたデータを基にしております。※データは2021年1月1日～2021年12月31日に供給された住戸を集計したものです。※複数の販売提携（代理・媒介）会社が関わった物件は提携会社数で単純按分して計算しています。
※4 1978年から2021年までの44年間に、関東圏で255,961戸、近畿圏で149,871戸、合計で405,832戸のマンション販売を取り扱っています。※マンション販売取り扱いについては、長谷工総合研究所データ（1978年以降）を基にしております。※関東圏は、東京、神奈川、千葉、埼玉、茨城、栃木物件対象。※長谷工アーベストの前身、長谷川工務店マンション部、エイチ・ケイ販売専門会社、長谷工販売、長谷工販売関西による実績も含む。